【整体院業界の今後】業界に訪れる不安と業界専門コンサルが考える必要な対策とは?

2024年3月5日配信

カテゴリ:
整体

整体院業界における2023年は経営面での大きな変化が多く見られました。ホットペッパービューティーを中心とした集客の環境変化や様々なビジネスモデルの出現など、2024年以降の整体院業界を生き抜く為には過去の時流や今後起こるイベントについて細かく分析していく必要があります。そこで今回は2024年移行の整体院業界時流について、今後業界におこると考えられる不安についてご紹介いたします。

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今後整体院業界に起こることと求められることとは?

有資格者の減少と採用難によるスタッフ問題 ~未経験・無資格者の活用 or 少数精鋭の省人経営~
店舗拡大や人員強化をしたいにも関わらず、新規スタッフが採用できずに困っている企業様は多いのではないでしょうか?
国家資格の合格数減少や大手企業の待遇向上によって、中小規模の企業にとっては新規採用自体が厳しくなっています。

✓ 資格者や経験者の採用が難しい・・・
✓ 新規スタッフを雇っても定着しない・・・

採用が難しいという状況に対して、もちろん資格者の採用数自体をアップさせるための施策は多くありますが、
「店舗展開」「事業拡大」「利益最大化」という点で見ると下記の2つが今後のトレンドになると考えています。

①未経験・無資格者を中心に採用し、教育・オペレーションを仕組み化して即戦力化
②経営の省人化を行ない、少人数で高生産性を作れる店舗作り

資格者が採用できない、ということは無資格者を採用して育てられる環境を作れば良いですし、
人がたくさん採用できないということは少ない人数で売上を作れる体制を作れば良いという事です。
もちろん、無策で無資格者を採用したり、ただスタッフ数を減らしたりするだけでは売上を少なくしてしまうことになります。
無資格を活用する為に必要な教育体制や商品設計の再構築を行ない、
少人数でも高生産性を作れるような商品体制と、少人数だからこそできるオペレーションを緻密に組んでいく必要があります。

店舗数の増加と様々な業態の出現による競合環境の激化 ~店舗設計や商品における差別化の必要性~

整体院やリラクゼーションサロンに限らず、整骨院やエステ、その他マッサージ系など、健康施術業界における店舗数が増え続けています。
企業によっては様々な専門業態を作ったり、新しいビジネスモデルを基に店舗経営をするようになっています。
数年前までは経営が上手くいっていたにも関わらず、昨年ごろから売上や集客が下がってきているという企業も少なくないはずです。
環境が大きく変化している中、そこに対して無策のままでいるということは、いつしか必ず経営の限界がやってきます。
実際に昨年はコロナ禍も収まって人々の流動も激しくなり、それに付随して店舗ユーザーの挙動も大きく変化しました。

競合が増えていて市場が変化している中、今後も選ばれ続ける店舗作りをするには、
顧客ターゲットを絞った専門化を行ない、常に競合や市場を分析した戦略が求められます。

最近では慢性系のお悩みや美容意識の高まりなどについて、肩こり腰痛専門店や美容整体サロンなど、扱う商品を専門化したりその業態を複数あわせたりと、一つの企業が行う整体院経営のビジネスモデルにも様々なものが生まれました。人々が整体院に求めるものを正しく認識して、業界に合ったビジネスモデルを見直す必要があるでしょう。

大変動する業界に適応するために必要なポイント

今後10年に向けて、2024年は特に重要になっていると弊社では考えています。
昨年末ごろから全国的に店舗売上が厳しい状態にある中、今年の1月〜2月にかけて少しずつ売上が戻ってきている企業も増えております。
売上が減った後持ち直した企業に共通しているポイントは、
常に経営数値を見ながら課題や現状に対して、細かな対策や戦略を練ってきたということです。
市場環境や競合環境について常に目を配り、
自社が一番戦えるマーケットとそれに対抗できる経営戦略を常に考えておく必要があります。

まとめ

変化が激しいこの時代において、時代の流れに淘汰されず、強い企業として生き残るためには「いち早く」行動し、「適切に」対応することです。
本記事をお読みいただいている方は既に行動されており、「いち早く」行動することにおいては既にクリアできていると思われます。
あとは「適切に」対応するのみです。

「実際に今業界には何が課題となっているのか?」
そんな疑問をお持ちの方に向けて、弊社では整体院・リラクゼーション業界における業界時流をまとめたレポートを作成いたしました。
こちらのレポートでは本記事の内容をさらに細かく深掘りして説明しております。ぜひダウンロードいただいて、今年一年の計画を構築していきませんか?
まずは情報を収集して、実際に何に取り組んでいくか、一緒に考えてみませんか?
今後10年を明るいものにするヒントが、このレポートにはあります。

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