スタッフ育成に繋げる人事評価制度とは？整骨院の人事評価制度のあり方

こんにちは。船井総研の平松です。

4月になり、皆さんの院にも新しいスタッフさんが入ってきているところも多いのではないでしょうか？

新人スタッフさんが入ることで、業績をさらに伸ばせる体制にするためにも会社（院）としては、新人にはいち早く戦力になってもらいたいですよね。

即戦力化として重要なことは「育成」です。

そこで、育成をしやすい環境（従業員が成長する環境）にするためにも人事評価制度をうまく利用していただきたいと思っています。

人事評価制度と聞くと、多くの方が「公平に評価、査定をする」ものと捉えられている人が多いです。

もちろん、人事評価制度というぐらいですので、評価してあげるための制度ではあります。

しかし、本来は人事評価制度とは、

社員（スタッフ）に対しての人財育成に繋げていくためのものでもあるのです。

しかし、その本質を理解されていないまま、給与システムとしてだけで人事評価制度を入れるかどうかを判断される経営者の方は多いです。

またよく聞かれるのが

「どのタイミングで人事評価制度を入れた方がいいのか？」

「うちはまだ人数も少ないので、、、まだいいですよね？」

と、言われる方が多いです。

人事評価制度が人財育成として活用するツールでもありますので、

特に整骨院の場合ですと正社員が３～５名以上おり、今後も雇う人数を増やしていきたいと考えられている経営者であればすぐにでも入れてもらっていいと思います。

「え、３人でも入れるべきなの！？３人ぐらいだったら評価する必要あるの？」

と思われる方もいらっしゃると思います。

しかし人事評価制度を入れることによるメリットは、人財育成だけでなく、離職率の低下にもつながってくるので小さい規模の整骨院でも入れることをおすすめします。

人事評価制度を導入によって離職率の低下に繋がる理由として、

まず知っていただきたいのが離職理由として多いのは人間関係になりますが、それ以外でも離職に繋がる２つの理由があります。

①先（将来）が見えなくなるパターン

「このまま働いていても同じような働き方で給与もあがんないのかな。だったら独立した方が、、、いやもっと働きやすい会社へ。。。」

と考える方は多くいらっしゃいます。

今の会社（院）で働いていても自分自身（スタッフ）の将来設計が描けないので、辞めて違う道があるのではないかと探し出すと離職に繋がっていってしまいます。

②先が見えすぎたパターン

「この会社では分院長までしかなれないから、給与も３０万円ちょっとで限界かな。来月結婚して子供も生まれたら少しきつくなるし、もっと上を目指せる会社に転職しようかな？」

このパターンは優秀な人に多いです。会社の考え方、働き方は好きだが、優秀だからこそ会社での限界値が見えてしまい、離職される可能性があります。

このようにどちらのパターンでも、会社としてのビジョンがわからず、わかったとしてもその限界を感じているときにおこります。

これらを解消するためにも、会社ビジョン策定とともにそのビジョンに合った人事評価制度を導入していただけるといいと思います。

「なぜか、関係性がいいのに人が辞めていく」

「なぜか、いつも追っている自費売上を意識してもらえない」

など、ここには人事評価制度の問題が絡んでる可能性がありますので、今一度会社（院）の状態を振り返ってみてはいかがでしょうか？

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