なぜ、交通事故集患において医接連携は「必須」なのか？

2020年3月9日配信

カテゴリ：: 経営

突然ですが、下記のチェックリストに1つでも当てはまる方はこのまま読み進めていただけ
ればと思います。
当てはまらない方は、そっと閉じていただいて問題ございません。

□「交通事故の売上をアップさせたいが、何から取り組めばよいかわからない」
□「紹介での交通事故の患者様を増やしたい」
□「交通事故のレセ枚数が減少傾向にある」
□「整形外科から交通事故の患者様が帰ってこない」
□「整形外科と連携できていない」

いつもコラムをお読みいただきありがとうございます。
船井総合研究所の小川です。

以前こちらのコラム
(https://funai-healthcare.funaisoken.co.jp/mail_magazine/)で医接連携の重要性については記載させ
ていただきました。

今回は、交通事故集患と医接連携の関係についてです。
一見、「集患」と「医接連携」は結びつきづらいかと思います。
なぜなら、交通個事故分野において「医接連携」というと、部位数や通院期間といった対応
面に目が向きがちだからです。

ですが、実は、「交通事故集患」と「医接連携」は密接に関係しています。

「医接連携」なくして「交通事故集患」が最大化されることは無いとも言えます。

理由は以下の2点です。

1.保険会社から整形外科を紹介され、自院への来院がストップしてしまう。
2.1.に不随して、患者様のご家族や周囲の方々に自院の不評が広まる恐れがある

まず、1.についてです。

交通事故に遭った方の流れとして、
（1）警察への連絡
（2）保険会社へ連絡
（3）医療機関を受診(整形外科、整骨院)
といった流れが通常かと思います。

（3）の段階で、患者様が整形外科に受診し、整骨院の通院を許可していただけないといったケースももちろんありますが、
実はここで理解しておかなくてはならないのは（2）の時点で既に来院がストップしてしまっているかもしれないということです。

保険会社は基本的に医師リストを基に、通院すべき整骨院について判断しています。
つまり、患者様から連絡があった時点で、反整骨院の整形外科(整骨院への通院を認めない
整形外科)に通院させ、整骨院への通院を意図的にストップさせている場合があるというこ
とです。

交通事故による年間平均負傷者比率は0.7%。
1,000人中7名が1年間に交通事故で負傷しているということです。

つまり、人口が10万人のエリアであれば、年間で700人の交通事故患者様がいらっしゃると
いうことです。
自院にそのスペックに見合った患者様が来院されているでしょうか?
皆様が思っている以上に知らず知らずの内に、来院はストップしています。
いかに、機会損失が甚だしいことがお分かりかと思います。
今すぐ、対策を打つ必要があります。

次に2.についてです。
上記の1.でただ単に交通事故の患者様の来院がストップする、であればまだいいのですが、
最悪のケースとしてあるのは、保険会社や整形外科に
「あそこの整骨院に行くのは止めた方が良い(理由は様々ですが)」と言われ、交通事故の患
者様だけではなく、患者様のご家族や周囲の方々にその不評が広まり、地域の方々の足が遠
のくことです。

ただし、このケースは逆手に取って対応することも可能です。
交通事故の患者様が来院した際に、三方良し(患者様、整形外科、保険会社)の対応を行い、
満足度を最大化させることで、来院した交通事故の患者様自身が広告塔となるのです。
つまり、その患者様が再び事故に遭ってしまった際に、再度来院していただきやすくなるだ
けではなく、その患者様の身の回りの方(ご家族、職場の方、ご友人)が事故に遭ってしまっ
た際にも、自院をご紹介していただきやすくなるということです。

いかがでしょうか?
当コラムでは、交通事故集患と医接連携の重要性について、一部ご紹介させていただきまし
た。
より詳細な内容をお知りになりたいという方は、下記をご覧ください。

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ご来場による開催とウェブによる開催の併用を予定しております。

今後の状況によって、WEB開催のみに変更させて頂く場合がございます。

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