【成功事例共有】脳梗塞に特化した自費治療「脳梗塞リハビリ」で成功する企業の条件とは

いつも船井総研のコラムをお読みいただきありがとうございます。
船井総合研究所の久積と申します。
私は自費のリハビリ事業の「脳梗塞リハビリ」の立ち上げ、収益化、多店舗化を
メインにコンサルティングさせていただいております。

本日は自費リハビリ事業と非常に距離が近い治療院様に
成功事例のご共有をさせていただきます。

まず、本事業を簡単にご説明致します。
脳梗塞は脳卒中の一部ですが、毎年の発症者は２０～３０万人と言われ、
約８割は後遺症が残ります。
近年は60歳以下の働き世代の発症割合が増加していますので社会復帰に向けた
リハビリが必要になってきますが、ここに課題が生じています。
それは、社会保障費の影響によって年々病院の入院期間が短くなり、
ご自宅に帰ってからも満足なリハビリを受けられないということです。
退院して１年半経っても社会復帰できる方は３～５割と半分以下なのですが、
例え復帰できても後遺症により前と同じように働くことは非常に難しいのが実情です。

保険内で十分なリハビリが不足する中、「脳梗塞リハビリ」は、「職場復帰」や「機能の改善」を目指している方に自費でリハビリを行う事業となります。

さて、本題ですが、ここ１年程で治療院様が新規事業として
自費リハビリ事業を立ち上げることが増えてきております。
そもそも、なぜ治療院様と自費リハビリ事業の距離が近いと言えるのか、
その理由は３つあります。

1つ目は「身体に悩みを抱える方を治す」ことが２つの事業に
共通していることです。
これを院長様自身がご理解しているため
立ち上げ初期は自らリハビリを行うこともできますし、
スタッフとも収益化に向けたPDCAを
効果的に回すことができます。
オペレーションが似ていることもあり、受付や現場担当者等、
スタッフの方々への負担も少ないと言えます。

２つ目は、既存の治療院で自費治療を進めてきた方々にとって
契約を取るコツを理解していることです。
これは自費リハビリ事業において重要なことです。
例えば現在この事業を既に行っている会社様の中には、
理学療法士や作業療法士の資格者を採用しているケースが多いですが、
自費治療の経歴を持った方はほとんどおりません。
そのため、事業の開始に向けて新たなマインドセットや施術とは異なる
研修が必要になることもしばしばです。

3つ目は、集客面です。
治療院に脳梗塞の方が来られている場合もありますし、
いらっしゃらない場合も既存の患者様が多ければ多いほど、
新規事業の広告を拡散することができます。
店舗でのチラシ案内やSNSでの発信・フォローなど新規開拓に比べ
早期に認知を高められます。
さらに、投資についてもチラシ、Web、営業と商圏内で
投資対効果を最適化するスピードが早いことも挙げられます。

ここで、成功事例をご紹介させていただきます。
株式会社ワイズ様は、東京赤坂に本社を構える会社様ですが、
元々は機能訓練特化型のデイサービスを運営していました。
自費リハビリ事業として「脳梗塞リハビリセンター」を開設してからは
５年で15店舗へと拡大し大成功されています。
１店舗当たりの売上は5,000万円、利益率は20～25％と高収益事業となっています。
代表取締役会長兼CEOの早見様は治療者ではありませんが、
ご自身が腰痛を患いリハビリをした経験からリハビリの重要性を
非常に強く感じていらっしゃいます。
その経験もあり上記１～３全てを理解し実践しております。
現在も現場責任者と定期会議を行い、サービス品質の向上や
経営数値管理を徹底して共有しています。

この記事をお読み下さっている院長様の中でも、
「成長性のある自費治療の必要性」
をお考えになっている方も多いかと思います。

私にご相談下さる院長様にも、「脳梗塞の患者様の治療経験がある」、
「新しいことを始めるなら、より患者様の助けになる自費サービスを始めたい」
と仰る方がほとんどです。

本事業にご興味を持たれた経営者様には、是非10月に開催するセミナーにお越し頂ければと思います。ご紹介させて頂きました株式会社ワイズ様の代表取締役会長兼CEOの早見様もスペシャルゲストとしてご登壇いただきます。

▼セミナー詳細・お申込み、事例レポートのダウンロードはこちら
https://lpsec.funaisoken.co.jp/kaigo-keiei/seminar/049790_lp/

■「保険外リハビリ事業」による３つのメリット
・既存事業を有効活用することで低投資参入
・社員への投資によるサービス品質アップ
・顧客のストック化による高収益・高利益率の実現

＜お問合せ＞
0120-964-000（平日9:30～17:30）
・お申込みに関するお問合せ／セミナー事務局
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