【必読】1人生産性200万円。既存患者で売上を伸ばす方法。

2020年2月18日配信

カテゴリ:
経営

整骨院で大きく業績を上げるためには、
広告費の投資や、好立地への出店等で
多くの新規数を集める必要があります。

整骨院業界の常識と言えます。

そんな中、今回お伝えするのは、
月間新規40名程度で月商1,000万円を実現している
既存患者を中心に売上を伸ばしている整骨院様の事例をご紹介します。

たった2つのことを実施するだけで、業績アップを行えます。

いつもコラムをお読みいただきありがとうございます。
船井総研の米田です。

全国的に整骨院が増え、またWEBマーケティングに力を入れている
整骨院が増え続けている中、新規数減少に頭を抱える院長、経営者様が増えてきたように感じます。

新規数アップには様々な対策が必要です。

【オンライン対策】

・HP対策(SEO・反応率改善対策)
・広告運用(Google・Yahoo!・Facebook広告等)
・MEO対策(Googleマップ対策)
・ポータルサイト対策(エキテン・接骨ネット)
・YouTube
・インスタグラム
・LINE …etc

【オフライン対策】

・外観対策
・ご紹介対策
・掲示物対策 …etc

競合が増えるにつれ、
年々取り組みの精度アップや数が求められてきており、
新規を獲得するための工数やコストが増えてきているように感じます。

そこで今回は、新規集患ではなく、
既存患者で売上を上げることの出来る方法をご紹介いたします。

キーワードとなるのが「離反」と「単価」です。

・既存患者が離反しない
・既存患者が単価の高いものを購入してくれる

当たり前ですが、上記の2つを満たせれば、カルテ枚数と支払額は増加し売上を伸ばすことができます。

しかし、よくあるのが以下のような課題です。

・回数券が切れたら患者が離反してしまう
・予防目的のメンテナンス(定期通院)が上手くいかない
・新しい商品、サービスを既存患者に追加購入してもらいにくい…etc

長期的に患者様に通っていただき、
追加でお金をいただく仕組みを作るのは難しいのでしょうか?

月間新規40名程度で月商1,000万円を実現している
東京都の整骨院様の事例を踏まえ、その解決策をお伝えします。

ポイントはたった2つです。

①整骨院のあり方(コンセプト)を変える
②患者教育を行う

1つずつ詳しく解説します。

①整骨院のあり方(コンセプト)を変える
日本の整骨院業界とアメリカのカイロプラクティック業界を比較した時、
大きな違いがあります。

それは、手技(+物療)に固執しているかしていないか?です。

アメリカのカイロプラクティック業界では、手技以外に栄養学を活かした食事指導やサプリメント指導など治療以外のサポートも充実してきています。

手技だけで根本的な治療ができればそれに越したことはないのですが、
人間の身体は生活習慣(睡眠の質、食事習慣、運動習慣など)の影響も大きく受けており、
生活習慣の改善、もしくはその補助を行わない限り、根本的な改善、不調になりづらい身体作りの実現は難しいと理解しているためでしょう。

そんな中、日本では外傷治療から始まった整骨院の仕事は、
自費治療による慢性症状の治療も行うように広がってきましたが、
あり方として残っているのは「手技で痛みを取る」ことです。

このあり方(コンセプト)をいち早く変えたのが
事例となる東京都の王子溝田橋整骨院様です。

こちらの院では、トライアングル理論(構造学×栄養学×運動学)に基づいて治療を行っています。

なので、一般的な筋肉や骨格(構造学)の視点以外に、
食事指導(栄養学)や体の使い方(運動学)指導まで行っており、根本的な改善のためには生活習慣を変える必要性を初診時から患者様に伝えているのです。

そうすることで、患者様は「痛みの改善=手技治療」という考えになりづらく、短期間の通院ではなく、長期間の通院の必要性を理解します。

さらに、生活習慣にまで関われることで腰痛などの痛み以外の不調(肌荒れ、便秘、貧血など)のサポートもできるため、解決できる悩みが増え(ついては通院期間が長くなる)、患者満足度も高くなります。


これが、患者が離反しない、単価アップを行う上で大切なポイントになります。

②患者教育を行う
あり方(コンセプト)を変えたら、次に必要なのが患者教育です。

患者様の栄養学や運動学に対する興味関心は、
最初はそこまで高くありません。

なので、その興味関心(重要性)を高めアクションを起こしてもらう教育が必要になります。

アクションとは、継続通院と健康食品の購入です。

ポイントとなるのが、客観的データによる栄養学の教育です。

体組成計分析(体重、骨格筋量、脂肪量などが分かる体重計)と食事アンケート(食生活のリスクが分かるもの)を用いて、客観的に栄養状況を説明します。

患者様の主訴(必要に応じてその他の不調も)とその栄養状況を照らし合わせながら説明することで、患者様の意識を高めていきます。
その結果、継続通院や健康食品の購入へと繋がっていきます。

以上の①②を実施することで、患者様の離反は減り、また健康食品の物販による単価アップを実現できます。

新規集患にお悩みを抱えている方、
よりスタッフの生産性を高めていきたい方は是非参考にしてみてください。

今回ご説明させていただいた事例をより詳しく知りたい方は、
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最後までお読みいただきありがとうございました。

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